毛糸について学びます

家族団らんの時間を増加キッチンリフォーム

夫人が北向きの窓に向かって一人で寂しく後片付け。そのような孤立感を感じている場合は、リフォームで対面キッチンにしてみませんか。配管を少し移動する必要がないが、キッチンとリビングルームの食事を統合することで広いスペースを取ることができ、料理と整理をしながらも、リビングにいる家族と会話ができます。そういうわけで壁の方向で対面にリフォームする場合には非常に多いです。
理事は、体力があるわけですね。私は数年前に一人暮らしを始めたが、その時は本当に大変でした。家族や友人の助けを受け、何日もかけ思い出があります。引越しが終わって、自分の部屋が完成した時は感動しました。いずれにせよ、干渉されることがなくなったという喜びは何と表現することはできません。今となっては少し寂しいと考えられています。
　◇「まとめきれない」
　名古屋市議会の最大会派「減税日本ナゴヤ」幹事長の舟橋猛市議と幹事の玉置真悟市議が、開会中の３月定例会の閉会をもって役職辞任することを決めた。議員報酬半減を巡って団内で意見対立が生じていることが原因で、１２日の本会議終了後に則竹勅仁団長に申し出た。
　同団は今定例会に、議員報酬を年８００万円に半減する条例案を提出する。ただし、この案の中で初年度は、議員としての活動期間が短い新人の夏のボーナスを満額より７０万円減らし、総額を７３０万円にするとの方針を議会運営委員会で示していた。
　これに対し団員から「満額にすべきだ」と批判の声が複数上がっているという。既に条例案の通過を目指して他会派との交渉に当たっていた舟橋市議らは、団内から足を引っ張られた形になり、辞任を決意した。舟橋市議は「２８人がバラバラのことを言うのであればまとめ切れない」と話す。
　両市議の辞表は則竹団長が預かっており、今後取り扱いを検討する。両市議は会派離脱はしない方針。【高橋恵子】

４月１４日朝刊

【関連記事】
署名簿流出：河村・名古屋市長がコピー認識
名古屋市議会リコール：支援団体集約後に署名簿流出か
名古屋市議会リコール：署名簿が流出　河村市長、調査へ
名古屋市長：「津波警報中に選挙応援」名港組合議会で指摘
名古屋市議選：減税日本最多の３４．５％得票　民主は半減


　◇街復興へ戻らなきゃ　息子と料理店再開目指す
　「もう、悲しいニュースは飽きたわ」。東日本大震災で壊滅的な被害を受けた岩手県釜石市の料理店「なか川」のおかみ、中川カヨ子さん（６３）が、つぶやいた。その言葉が耳から離れない。
　３月１３日朝に被災地に入った。街はがれきと泥の山、収容が追いつかない遺体。避難所でボランティアとして高齢者の世話をしていた同県陸前高田市の少女（１７）は「肉親の１人や２人、みんな亡くしているんですよ」と言った。少女は両親が行方不明だという。
　当たり前の生活を奪われた悲しみ、痛み。それをありのままに記事にしよう。その思いに追い立てられるように取材を続けていたある日、避難所で中川さんに出会った。震災から１０日たっていた。
　中川さんは夫豊さん（６８）と常連客の予約の仕込みをしていて逃げ遅れた。店を飛び出すと、津波が黒い壁となって襲いかかった。とっさに商店街のアーケードにしがみついた。「お父さん、こっちにつかまって！」。伸ばした手は届かなかった。後日、豊さんの遺体は印鑑など貴重品入りのカバンを肩にかけた状態で見つかった。「店を守りたい一心だったのでしょう」
　店は東京の料理店で修業を積んだ豊さんが７１年に開業。天ぷらやウナギが名物だった。町の顔だった新日鉄釜石の従業員でにぎわい、７０〜８０年代に黄金時代を築いたラグビー部の松尾雄治さんらも訪れた。その後、「鉄冷え」の影響で近くの飲食店がシャッターを下ろす中、店は常連客に支えられた。
　岐阜から来た私は、中川さんの長女が岐阜県大垣市の短大に通っていたこともあり、親しくなった。再三耳にしたのが冒頭の言葉だ。愛する人を失った悲しみ、痛みを記録することはもちろん大切だ。だが、生き残った人たちはどうやって生きていくかという現実にも向き合わなければならない。被災地が少しでも希望を持てるニュースを探すことも重要ではないか。私はそう思うようになった。
　中川さんは長男岳（がく）さん（３６）と店の再開を目指すという。「街を復興させるために、みんなで戻って来なきゃ。悲しんでばかりいられないのよ」。別れ際に握った手は温かく、力がこもっていた。【岐阜支局・三上剛輝】

４月１４日朝刊

【関連記事】
東日本大震災：自転車で安否確認　ツイッターで依頼受け
東日本大震災：広がる思い出の品探し　体育館に展示…名取
東日本大震災：海外メディア減　アルジャジーラは取材続行
東日本大震災：プレハブで自宅再建　「故郷離れたくない」
東日本大震災：支え合う「吉里吉里人」　独立精神で復旧


　◇県は１００、名古屋市５０予定
　県は１３日、東日本大震災の被災者１００人を臨時職員として雇用すると発表した。愛知に避難してきた被災者の生活支援の一環で、県内市町村にも同様の対応を呼びかけ、県と名古屋市を含む市町村で計２００人を雇用する方針。
　県が募集する職種は書類整理やパソコンへのデータ入力、県施設の清掃など。雇用期間は原則６カ月以内だが、状況に応じて１２年３月まで延長する。求職者が多い場合は、採用枠を拡大することも検討する。１８日から県内のハローワークを通じて職種ごとに求人を始める。
　一方、名古屋市が採用するのは５０人。市労働企画室によると、岩手、宮城など７県の災害救助法適用地域にある事業所を離職した失業者と、地域内に住んでいた求職者が対象。ハローワークを通じて５月下旬に募集し、早ければ６月上旬に雇用を開始。採用者は調査事務補助などを行う予定で、最長１２年３月まで働くことができる。【宮島寛、福島祥】

４月１４日朝刊

【関連記事】
東日本大震災：自転車で安否確認　ツイッターで依頼受け
東日本大震災：広がる思い出の品探し　体育館に展示…名取
東日本大震災：海外メディア減　アルジャジーラは取材続行
東日本大震災：プレハブで自宅再建　「故郷離れたくない」
東日本大震災：支え合う「吉里吉里人」　独立精神で復旧