毛糸について学びます

非常にクールな注文家具を買った叔母の話

親戚の叔母は、非常にインテリア喜ぶ人です。旦那様は、地域の建設会社の専務にして、お金がいっぱいで良い家具を買うこと羨ましいです。先日日は注文の家具を購入したということだった。機会があって遊びに来ており、その注文の家具を見せてほしいと述べたが、とっても素敵な和モダン家具でした。まるでインテリア雑誌に出てくるような。
最近よく聞くエコハウスという言葉。ほとんどの断熱性の向上と自家発電、太陽光発電などによる電気料金とガス料金の節約家です。確かに低ソードされているものだと思いますが、どちらかと言う、燃料費の節約、金銭的な生態ですね。私は最初に廃棄物と再利用される材料として建築家がエコハウスかと思っていたので、ちょっとがっかりしたが、、できれば両方のエコーされるといいと思います。
　約６千体の石仏や石塔にろうそくをともす「万灯供養」が２２日夜、東近江市上山町の引接（いんじょう）寺で営まれた。無数の光が石仏を照らし出し、辺りは幻想的な雰囲気に包まれた。
　戦国時代、織田信長による百済寺（同市）の焼き打ちで、石仏や石塔が散乱。４００年以上放置されたままだったが、百済寺の末寺にあたる同寺が地元住民らと掘り起こし、１９８６年から毎年夏に供養している。
　午後７時過ぎ。地元の子どもたちや参拝客が高さ６０センチほどの石仏や石塔の一体ずつに明かりをともすと、訪れた人たちは静かに手を合わせていた。

　滋賀県要保護児童対策連絡協議会は２２日、本年度の第１回会合を大津市の県厚生会館で開いた。里子を暴行して死なせた疑いで東京都内の里親が逮捕されるなど虐待事件が相次いでいるため、早期発見が重要との認識で一致し、医療と保健、福祉など関係機関の連携強化を確認した。ゼロ歳児の対策に重点を置き、専門機関や既存の事業を積極的に活用する方針も決めた。
　県医師会や県保育協議会、滋賀弁護士会、行政機関などから関係者約７０人が出席した。全国的に虐待事件が増えている状況を踏まえ、副会長の山本洋・滋賀県社会福祉協議会常務理事は「虐待に県民の目が向けられるようになってきたが、虐待事件の報道があると胸が締め付けられる思い。関係機関の連携で虐待防止の取り組みが進むように期待したい」と述べた。
　県は、昨年度の児童虐待に関する相談状況を報告した。県内の相談件数が前年度比１５・３％増の３２３１件と過去最高を記録したことについて、子ども・青少年局担当者は「それだけ虐待が早期発見され、支援につながっている」と説明し、相談の受け付け体制を拡充する必要性を指摘した。
　また、厚生労働省の調査によると、２００９年度の虐待による死者は４９人で、うち２０人をゼロ歳児が占めているため、県は厚労省の方針に基づき、対策を強化する方針を打ち出した。具体策として、日本助産師会県支部の子育て・女性健康支援センター（野洲市）や、医療機関から情報提供を受ける県ハイリスク妊産婦・新生児援助事業の実績などを紹介し、活用を呼びかけた。

　滋賀県が２２日発表した県内民間労働組合の夏季一時金妥結状況調査結果によると、平均妥結額は前年同期比２万５００７円増の５１万７７８４円と２年連続で増加した。２００８年秋のリーマン・ショック後の景気回復で大手を中心に改善が続いているが、依然低水準で推移している。
　調査は、県内の民間労組６２２組合の３割にあたる１８６組合を対象に実施した。７月末時点で平均妥結額などが判明した８２組合の結果を集計した。
　全産業平均の妥結額は同５・０７％の堅調な伸びで、３年ぶりに５０万円台を回復したが、リーマン・ショック翌年の０９年の夏季一時金が同２２・２５％減となった反動が大きく影響している。金額は過去２０年で５番目に低く、リーマン・ショック直前の一時金に比べ６万９０７６円も少ない。
　大手と中小の格差も大きい。妥結額は従業員３００人以上の組合が同６万７７２９円増の６４万３４００円だった一方、３００人未満は同２９５８円増の４１万４４９９円にとどまった。３００人未満の非製造業は４０万４６０５円で、前年実績を１９９３円下回った。
　県労働雇用政策課は「景気の回復傾向が一時金にも表れたとみられるが、東日本大震災や急激な円高の影響は反映されていない。今後も改善が続くと安心して言える状況ではない」と分析している。

　次代の医療を担う若い世代の女性医師・研究者を支えようと、京都府立医科大（京都市上京区）が学内に病児保育室「こがも」を開設した。子どもの病気時の支援だけでなく、子育てやキャリア形成などの相談業務も進めていく。
　文部科学省女性研究者支援モデル育成事業に採択された「しなやか女性医学研究者支援みやこモデル」（２０１０〜１２年）の取り組み。
　府立医大は医学科の学生の女性比率が２５％を超えているが、子育てや介護などで研究職をあきらめる女性も多く、女性教員の比率は９％にとどまっている。先進医療や地域医療には女性の視点が不可欠であることから、学生部棟の一室を改装して７月４日に病児保育室を開設した。
　受け入れの定員５人で、保育士と看護師が子どもたちを見守り、必要な場合は医師が対応する。夜間の急な発熱でも自宅からパソコンで申し込みができ、伝染性疾患の場合は別室で保育するなどの配慮をしている。
　女性教員や研究員、大学院生ら４３人が登録し、７月は１日平均１・４人が利用、８月も同程度の利用が続いている。自身も登録している同大学男女共同参画推進センター副センター長の小児科医、三沢あき子講師（４２）は「研究と診療が一番忙しいときに子育て期が重なり、多くの女性医学研究者が大学から去っている。先輩として支援したい」という。
　病児保育室のスタッフと顔見知りになってもらい、気軽に子育ての相談もしてもらおうと、七夕イベントやランチミーティングも企画しており、今後はセンターの事業として相談業務も行っていく。